リハビリ・介護予防
専門家の回答
補聴器に期待する効果を、聞こえと身体機能に分ける

補聴器を考えるとき、会話の聞き取りだけでなく、「外へ出るようになるのでは」「足腰の衰えも防げるのでは」と期待する家族もいるでしょう。購入や使用を相談する前に、何を改善したいのかを分けると、研究の結果も受け止めやすくなります。
聞き取りへの支援が役立つかと、歩行や筋力の低下を防ぐかは、別に確かめる必要があります。2026年に公表された研究は、難聴への介入後に身体機能がどう変わったかを調べたものです。1)
ACHIEVE試験では、3年間の身体機能の変化に明確な差はなかった
米国のACHIEVE試験は、未治療の難聴がある70〜84歳の地域で暮らす人を、聞こえへの介入を受ける群と健康教育を受ける群に無作為に分けました。今回の身体機能の解析対象は956人で、平均年齢は76.3歳です。重い認知機能障害がある方などは対象に含まれていません。1)
介入は補聴器を渡すだけでなく、専門家による調整、使い方や会話の工夫の支援、継続的なフォローを組み合わせたものでした。家庭で補聴器を購入して置いておくことと同じ条件ではありません。1)
| 項目 | 内容・結果 |
|---|---|
| 追跡期間 | 3年間 |
| 身体機能 | 立ち上がり、バランス、歩行を組み合わせた検査と握力 |
| 全体の結果 | 身体機能の検査・握力とも、変化に統計的に明確な群間差なし |
| 研究の位置づけ | 主に認知機能を調べた試験の、身体機能に関する副次解析 |
身体機能検査の変化の群間差は標準化した単位で0.00(95%信頼区間−0.14〜0.14)、握力は0.01(−0.06〜0.08)でした。これは足腰への効果を確認できなかったという結果で、あらゆる人に、どれだけ長く使っても効果がないと証明したものではありません。1)
この結果から「補聴器は不要」とは言えない
この解析で差が明確でなかったのは、身体機能と握力の変化です。会話の聞き取りが改善するか、本人が生活で困っているかは別に確認します。また、身体機能の結果だけから転倒件数や認知症への効果まで結論づけることもできません。
補聴器には聴力や聞こえ方に合う調整が必要です。日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会は、聞こえに不安があるときは耳鼻咽喉科の検査を受け、補聴器をつけた状態での聞こえも確認しながら調整することを案内しています。2)
「足腰のために買おう」と説得するより、「食卓で話が聞き取りにくいのが気になる?」など、本人の困りごとから相談を始められます。研究で示されていない効果を理由に購入を急がせる必要はありません。
家族が相談するときは、困る場面を具体的にする
| 分けて伝えること | 具体例 |
|---|---|
| 聞き取り | 静かな部屋では話せるが、食卓で複数人が話すと難しい |
| 使っている補聴器 | いつ使い、何がうるさい・扱いにくいと感じるか |
| 移動や身体の変化 | 立ち上がりにくい、歩くと痛い、ふらつく場面がある |
| 本人の希望 | 会話を楽しみたい、買い物で説明を聞きたいなど |
これらは診断用のチェックリストではありません。聞こえと移動の困りごとが両方ある場合、一方が改善すれば他方も解決すると決めず、耳鼻咽喉科とかかりつけ医など、それぞれの相談先に伝えます。家庭で研究と同じ歩行・バランステストをまねる必要もありません。
使いにくいときは、「慣れるまで我慢」だけにしない
訪問看護では、ご家族が本人に相談せず補聴器を用意したものの、サイズが合わなかったり、使い方が分からなかったりして、結局使っていない方がいました。
使わない理由を意欲の問題と決めず、「耳に合わないのか」「装着や操作が分からないのか」「音が気になるのか」を分けて聞いてみてください。購入前は本人の困りごとと装着・操作を確認し、購入後に困っている場合は、その内容を耳鼻咽喉科や購入先へ伝えて相談する材料にできます。
「高かったのだから一日中つけて」と家族の都合で装用時間を決めず、使い方や調整は担当者と確認してください。聞こえ方は一人ひとり異なり、装用後も確認が必要とされています。2)
購入の仕組みや選び方は補聴器の基本ガイド、費用の相談は補聴器の購入費と助成制度の記事も参考になります。制度の対象や申請時期は住んでいる自治体で確認しましょう。
足腰の不安は、補聴器とは別に相談を続ける
歩きにくさや立ち上がりにくさがあるなら、聞こえの支援と並行して、かかりつけ医や担当のリハビリ職へ相談します。補聴器を使い始めたからと、今受けている運動や生活環境の調整をやめる根拠にはなりません。
研究は、期待する効果を整理するための材料です。家族は「何に効くはずか」を広げるより、本人がどの場面で困り、どの支援で変化を確かめたいのかを共有しましょう。聞こえと身体の両方を、その人の生活に合わせて相談することが大切です。
出典・参考資料
- Deal JAら「Effects of hearing intervention on physical function: A secondary analysis of the ACHIEVE study」(PLOS One、2026年4月29日)
- 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会「自分にぴったりの補聴器を手に入れるには?」
情報確認日:2026年9月11日
この記事を監修した人
野崎理香 / 正看護師
正看護師として、がん専門センターおよびリハビリ病院に勤務後、訪問看護の現場に従事。
日々のケアを通じて、「本当は聞きたいことがあるのに、時間に追われて質問できない」という利用者様の声に直面し、その課題を解決するため、介護情報サービス「ケアポケ」の立ち上げに参画。
現場での実体験をもとに、看護や在宅ケアに関する実践的な情報提供と記事の監修に取り組む。
2026年公表の研究では、聞こえへの介入後、3年間の身体機能や握力の変化に全体で明確な差はありませんでした。ただし、補聴器が不要という意味ではありません。会話の聞き取りと足腰の困りごとを分け、それぞれに必要な支援を相談しましょう。